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 なぜ、英国で日本語教育を学ぶのですか？ |
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自分の母語である日本語を教えるためには、それまで内側からしか見ていなかった日本語を、今度は全く逆の側面から、＜外国語＞としてとらえ、分析する訓練をしなくてはなりません。そしてそれは、日本という国と文化に対しても同じです。日本語を学びたい、日本について学びたい、という願いを持った外国人学習者にとって本当に｢いい｣先生というのは、自分と同じ視点に立ち、日本のことばや文化を、偏見なくできる限りかみ砕いて教えてくれる先生ではないでしょうか。しかしその、日本語教師として必要な＜学習者の目＞＜学習者の肌＞を本当の意味で持つことは、残念ながら日本にいてはできません。日本を外側から見つめる機会を持つ必要があります。また、日本について語ることを、日本の外にいて行う必要があります。なぜならそれがすべての日本語学習者が最初に行うことだからです。学習者が日本語や日本についてどのように感じているのか、世界の他の言語、他の文化との対比において、どのようにとらえているのか。そういったことを、日本語教師となるための学習をしている最中に、学生が自分自身で学び、感じることができる。それが英国で日本語教師を養成することの最大の意義であり、日本語教師養成の最良の方法であると私たちは考えます。
また、海外で学ぶ利点の一つに教育実習も挙げられます。実際の学習者を知り、指導力や指導技術の向上を図るためには、日本語を母語としない外国人を対象に実際に日本語を教えてみる教育実習を体験することが大切です。ロンドンで行われる研究所の教育実習にはこういった学習者の条件が整っています。加えて、準備、授業、分析に至って立体的に構成された教育実習システムにおいては、日本語教師に求められる教授能力を体系的に養っていくことができます。
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なぜ、入学審査があるのですか？ |
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日本語教育あるいは外国語教育、さらには国際理解教育に対して真摯な態度で取り組もうという学生の入学を優先させるためです。また、日本語という言葉に対する真面目なまなざしについても調査するとともに、その適性を図ろうとするものです。いわゆる学歴や表面的な知識に偏った入学審査ではありません。
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出願はいつすれば良いのでしょうか？ |
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日本語教師養成課程各期は原則として毎年1月・4月・9月、MA（修士）課程ならびにDiplo-MA課程は毎年9月に開講します。出願は随時受け付けています。但し、入学審査の都合上、および英国に入国するためのさまざまな準備（エントリー・クリアランス取得を含む）のため、出願はそれぞれのコース（期）の開始日の少なくとも2ヶ月前までに行うことが望まれます。それ以降の出願については、英国国際教育研究所英国本部広報室または日本事務局にご相談ください。出願締切日は特に設けていませんが、期によっては定員になり次第締切る場合がありますので、早めの出願をお勧めします。
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授業は何語で行われますか。英語力はどの程度必要ですか？ |
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Postgraduate Diploma課程およびPostgraduate Certificate課程の講義等で用いられる言語は日本語が中心ですが、科目によっては英語が用いられます。その英語力については、高校卒業程度の英語力が必要です。日本語教育に必要な英語表現は｢日本語教師のための英語｣等の講義の中で取り上げられますが、外国人講師等による英語での授業や英語で書かれた教科書を辞書を使いながら理解する程度の英語力が必要となります。英語力はこういった講義を受講したり、英国での生活をおくることでも養成されます。また、英国国際教育研究所附属London Language Centreの英語科で開講しているCambridge Exams CourseやEnglish for Japanese Language Teaching、 IELTS Prepation Courseを併せて受講することで英語力の向上をはかる学生も多く、これまでにも各種英検合格等大きな成果をあげています。コース受講と同時に英語力も養成することは卒業後の活躍の場を広げることにも繋がります。
出願に際しては、｢英検｣｢TOEFL｣｢TOEIC｣等の英語検定受験結果を指導用参考資料の一部といたしますので、入学願書の該当欄にご記入ください。なお、Postgraduatete Diploma課程およびPostgraduate Certificate課程の学生が英語科で開講しているコースを併せて受講する場合には、学費割引を受けることができます。
MA（修士）課程の講義は英語と日本語で行われます。従って、IELTS* 6.5もしくは同等の英語力が必要となります。
* International English Language Testing System：ケンブリッジ大学UCLESが認定する英語検定試験。
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講座受講中にアルバイトはできますか？ |
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英国で外国人が働く場合には、英国政府の発給する労働許可証が必要となります。ただし一般的に学生ビザの場合、在学中に学業に差し支えのない範囲でアルバイトをすることができます。なお、その詳細については確認が必要です。
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なぜ、入学審査があるのですか？ |
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日本語教育あるいは外国語教育、さらには国際理解教育に対して真摯な態度で取り組もうという学生の入学を優先させるためです。また、日本語という言葉に対する真面目なまなざしについても調査するとともに、その適性を図ろうとするものです。いわゆる学歴や表面的な知識に偏った入学審査ではありません。
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DIPLOMAとCERTIFICATEは英国外、日本国内でも通用しますか。 |
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DiplomaとCertificateは英国内外の大学等の高等教育機関を含むほとんどの日本語教師の職に応募することができる資格です。
日本国内においては、例えば中学校や高校等の教員資格に相当する日本語教師といった資格は存在しません。日本の大学の｢日本語教育学科｣を卒業した学生は｢国語教師｣の資格を得ることになります。つまり、｢日本語教師｣といった資格が現時点では存在しないことになりますので、誰でも日本語を外国人に教えることが可能ということです。これは日本に存在する英語学校の外国人教師が必ずしも｢TEFL（外国人に英語を教える資格）｣等を有していないのと同様です。このような状況下、日本においては、文部省（現文部科学省）が発表した以下の基準をもとに教員募集等が行われています。
一．大学（短期大学を除く。）において日本語教育に関する主専攻（日本語教育科目45単位以上）を修了し、卒業した者
二．大学（短期大学を除く。）において日本語教育に関する科目を26単位以上修得し、卒業した者
三．日本語教育能力検定試験に合格した者
四．日本語教育に関し、専門的な知識、能力等を有する者
五．その他これらの者と同等以上の能力があると認められる者
上記四には、420時間以上の日本語教師養成講座の履修などが含まれます。研究所のDiplomaやCertificate取得者は上記の四または五に相当する者として日本国内においても多く日本語教師として採用されています。
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就職の斡旋はしてもらえるのですか。 |
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就職については原則的には斡旋といった形は取っていません。コース受講はさまざまな日本語教師としての道を可能にする力と資格を与えるもので就職を保証するものではありませんが、就職活動のバックアップ体制として、在学生にキャリア・ガイダンスやフォローアップ・ガイダンスを行い、英文履歴書添削指導、模擬面接、情報の収集の仕方等さまざまな就職に関する指導を行ったり、求人広告の掲示、応募機関への推薦等をしたりしています。
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通信教育で学ぶことができますか。 |
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はい。Postgraduate Certificate課程には通信教育コースがあります。イギリス国内はもとより、広く海外にご在住の方やお仕事をお持ちの方、学生の方など、通学するのが困難な方でも受講できます。コースは2ユニット制になっており、添削指導を受けながら自宅にてマイペースで学習を進めるユニット1とロンドンでの6日間の教育実習を中心としたスクーリング（ユニット2）で構成されていますので、無理なく、体系的に日本語教育を学ぶことができます。
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滞在先は手配してくれますか。 |
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学生部ではホームステイを紹介しています。これは現地エージェントに委託し、手配を行うものです。
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学生として滞在するためのビザについて教えてください。 |
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英国に6ヶ月以上滞在する場合は、在日英国大使館にてエントリークリアランスを取得する必要があります。
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講座終了後の進路について教えてください。 |
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卒業生は英国の大学、イートン・カレッジに代表される名門私立パブリックスクールや公立小・中・高校、語学学校を始め、欧米、アジア、日本の教育機関や企業の語学研修等で日本語教師として活躍しています。また日本語学校や大学等における日本語コースの新設、地域社会での日本語教育の普及、さらに日本語の教員の養成など、広く日本語教育に携わっています。
英国国際教育研究所内においても日本語講師の採用を行うと同時に、Postgraduate Diploma課程の修了生を対象に、学外教育実習アシスタント・コーディネーター制度を設けています。さらに、リサーチ・インターン日本語教師プログラム制度を利用して、卒業後、日本語教育に関する研究・実践活動等を行い、キャリアを積むことも可能です。加えて研究所事務局では、卒業生ができるだけ多くの日本語を教える機会が得られるよう、英国、米国、オーストラリア、ニュージーランド等各国の文部省、州教育委員会、大学・高校をはじめとする教育機関、語学学校、日本に関心を持つ各企業・団体等に働きかけながら、日本語教育の普及に力を注いでいます。
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